震災はいつ、何時に発生するかは誰にも分からない。もし、自宅での遭遇であれば、外出時に比べて困難を減らすことが可能である。言い換えると、もっとも事前に防災対策が施せるのが自宅であるということだ。
震度７の大きな揺れ、阪神淡路大震災以降において想定内のこととなった。家屋の耐震基準もその想定に合わせて改定されている。しかしながら、実際には旧耐震基準（それ以前も）の古い家屋も多く存在している。”既存不適格”と呼ばれ、住むことは違反ではないが、震災時には倒壊する恐れが高いとされる。
新基準の建物への建て替えには高額な資金が必要になるので、持ち主にとっては簡単な解決法ではない。しかし、大震災に見舞われたときには大きな生命へのリスクが生じるため、何らかの対応が必要になってくる。
先ずは”耐震診断”を受け、自宅の家屋が震災に耐えられるかを調査することをお勧めする。自治体の防災課に問い合わせれば、アドバイスを行ってくれる。診断後に補強工事など必要になった場合、多くの自治体では補助金として支援プランがあるはずだ。
次に、家屋内の安全スペースの確保を考えたい。
最も恐ろしいのが、危険物の落下や家具の転倒などによる身体へのダメージである。そのためにも、家具の壁への固定や落下しやすい重量物の撤去なども検討しておきたい。
安全が確保された自宅であれば、そこを被災中の拠点とすれば、住み慣れた家族にとってはベストである。
飲料水、食料、非常用トイレ、電源（電池、発電、充電）、照明、情報ツール（携帯ラジオ）など、家族構成を考慮して揃えておくとよいだろう。
出来るだけ、万全な対策を取っておくことで、被災中の生活を困難から遠ざけてくれるだろう。
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