本震後は、電気、ガス、水道などインフラの全てがシャットダウンしたが、これらの復旧のために各インフラの事業者などは工事を急ぐことになる。都市ガスの場合、ガス漏れに火が引火すれば爆発に繋がるが、家庭内で再使用するときに漏れがあれば、臭いで気づくことができる。その場合は、ガス器具の使用を中止し、ガスの元栓とガスメーターのバルブを閉じた上、ガス事業者へ連絡を入れておこう。ガスの臭いがなくなったことを確認して、火気を使用するようにする。通常、ガスに関しては、大きな地震を感知すると自動的にガス供給をストップする機能をマイコンメーター内に設置されているので安心だ。
通電火災、これは阪神淡路大震災の時に二次災害として大きく知られた火災原因だ。震災から数日経過し、電気が復旧し始めたと同時に各所で発生した。大震災発生時、電力設備が被災すると停電が起こる。電気ストーブなどの家電製品が、落下・転倒などにより電気回路が意図せず通電状態になる、あるいは地震の揺れにより家屋内の配線関連（コンセントや天井裏の配線など）が損傷した状態だとする。そして、しばらくして復旧工事が終了し、電力会社により通電が開始されると、倒れた家電製品が発熱し周囲に周辺に燃え移る、配線関連の損傷箇所から発火し火災に至る。これが通電火災だ。
安全のため、家電製品の差し込みプラグをコンセントから抜いておくことを勧める。また、被災中に自宅を留守にする場合には、配電盤内のブレーカを遮断しておこう。また、家屋に大きなダメージがあるときには、ブレーカによる通電復帰前に漏電の有無を専門家に見てもらうのがいいだろう。配電盤を覗いてみよう、各種ブレーカ（配線用遮断機）があると思う。ガス供給と異なり、地震の揺れによる自動通電遮断の装置は標準的に入っていない。医療機器の使用など、通電遮断において問題を生じるものがあるからだろう。もし、自動的に通電のストップを希望するのであれば、感震ブレーカの設置が有効である。自治体によっては補助金制度（条件あり）もあるので問い合わせてみるとよいだろう。また、漏電ブレーカは電気機器の破損や故障による漏電を検知して通電をストップする。これは、通電再開時のチェックとして一定の役割を果たしてくれる（断線のチェックは出来ない）。
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