もちろん、自宅家屋での継続生活が安全であることが前提であるが、これからしばらく続く被災生活を行う拠点として、色々と準備しなくてはならない。
電気、水道、ガスなどの公共インフラは機能しているだろうか。最悪の場合、全てが長期間ストップすることも大震災の時には起こる。
したがって、暗くなる前に当面必要になる非常用物資を揃えておきたい。もし、震災発生が夜間であれば、不慮の怪我を防ぐために、明るくなってから準備を開始したい。
飲料水、食料、照明（電気式）、そして非常用トイレは優先度が高いはずだ。情報収集のためのラジオ放送やネット経由の防災関連ニュースなどのために、停電時でも使用できるように、乾電池式や充電池式など省電力で駆動するような携帯ラジオやモバイル端末用充電池など持っていると助かる。
まだ、大きな余震もありうる、戸建て家屋であれば、１階ではなく2階以上を被災中のメインの居住スペースとしよう。大きな余震により、家屋が更にダメージを受ける恐れがあるからだ。
地震発生後、緊急事項を除いて３日間は各家庭において対応することを、国や自治体の防災指針では要請している。これは、大震災ともなれば、被災エリア外からの支援活動がすぐに行えないこと、被災地役所（警察、消防も）も被災者であるため、対応能力に限りがあるのが理由である。できれば、緊急を要する被災者が優先すべきであって、少なくとも３日間は自分達の力（自助）によって対応したいものである。
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